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セーレンのマテリアリティ

「夢で世界を変えていく」という言葉には、大きな力が宿っています。私たちセーレングループでは、「夢で世界を変えていく」というスローガンの下、「夢」を具現化し、そして共有し、その実現に向かってチャレンジすることで、変革を進めてまいりました。
私たちが描く夢、それは、株主・お客様・地域社会それぞれに満足いただき、従業員には誇りを持って働ける「21 世紀のグッドカンパニー」の実現です。
豊かで住みよい地球と社会づくりのため、私たちは、優先して取り組むべき重要課題「マテリアリティ」を特定しました。
マテリアリティを経営戦略に織り込み、経営資源を重点的に投入することで、「持続可能な社会」と「持続的成長」の双方の実現に貢献します。
 

マテリアリティの特定プロセス

 

STEP1.社会・環境課題の抽出

・GRIスタンダード、SDGs、ISO26000、国連グローバルコンパクト10原則、OECDデュー・ディリジェンス・ガイダンスなどを参考に社会・環境課題を抽出
 

STEP2.社会・環境課題の検討とマテリアリティの抽出

・抽出した社会・環境課題を「社会への影響度」と「自社への影響度」の二つの側面で重要度を検討し、マテリアリティを抽出
 

STEP3.主な施策と指標の検討

・抽出したマテリアリティに関わる施策と指標を検討
・目標値が定められるものについては可能な限りKPIを設定
 

STEP4.マテリアリティの特定

・社長が委員長を務めるサステナビリティ委員会で審議、マテリアリティを特定
取締役会において承認

マテリアリティに関わる主な施策と指標

 

カテゴリー マテリアリティ 取組内容
指標 目標値
地球環境の保全 1.気候変動・脱炭素 再生可能エネルギーの導入を拡大する。
徹底したロス・ムダの削減による省エネ活動に取り組む。
CO2排出量 2030年
▲46%(2013年比)
 2050年
カーボンニュートラル
2.循環型経済・廃棄物 排出された廃棄物を可能な限り大切な資源として再生・再利用する。
商品設計を見直すことにより、よりリサイクルに適した製品を販売する。
廃棄物排出量 2030年
▲50%(2019年比)
3.化学物質管理 グリーン調達ガイドラインを制定し、使用する薬剤を制限する。
薬剤の代替や処理装置の導入により、環境へ排出する有害物質を可能な限り削減する。
PRTR排出量 2030年
▲98%(2000年比)
 VOC排出量 2030年
▲98%(2000年比)
誠実なモノづくり 4.サプライチェーンの強化 QCDだけに留まらず、取引先のサステナビリティに関する活動状況を把握し、改善を要請する。 サステナビリティ調達先ガイドラインの作成
サプライチェーンの連携強化
2024年
作成完了
5.グリーンプロダクト SDGsの目標達成を念頭に置き、健康増進や各種環境課題解決を実現していくための新商品を開発する。 売上高 2030年
50%
新たな技術・価値の創造
6.イノベーション・新規ビジネスモデル創出 在庫レスを実現するための究極のビジネスモデルであるビスコテックス事業を中心に新たな事業モデルを創出する。 ビスコテックス売上高 2030年
150億円
(2020年比200%)
7.生活価値創造 宇宙ビジネスや炭素繊維プリプレグ事業の拡大を図る。 売上高 2028年
42億円
8.DX・生産性向上 データやデジタル技術を活用し、あらゆる業務内容を変革する。  検査工程無人化 2025年
国内導入完了 
経営基盤の構築 9.コーポレートガバナンス 現在の社会情勢を踏まえ、透明性・効率性が高く、ステークホルダーに信頼されるガバナンス体制を構築する。 取締役会の実効性評価  継続実施
 女性役員比率 2030年
30% 
10.BCP・危機管理 自然災害や感染症等に関するビジネス継続リスクの評価と、BCPへの反映等を通じた、ビジネス・レジリエンスの強化を図る。  単体主事業におけるBCPの策定  2024年
策定完了
 海外子会社への展開  2025年
海外展開完了
人材育成と働きがい 11.人権デユー・デリジェンス 繊維産業における責任ある企業行動実施宣言に基づき、当社の強み、弱みを理解し、課題を解決する。  繊維産業における責任ある企業行動実施宣言  遵守徹底
12.ダイバーシティ 女性の採用を拡大する。
女性のマネジメント研修やキャリアアップ研修を充実させる。
女性管理職比率   2030年
2024年比200%
13. 人材育成・人的資本・well-being 働き方改革による仕事の効率化や所得向上作戦を実施する。
社員満足度調査の結果を踏まえた対策を実施する。
 社員満足度
ポジティブ回答率
 2025年
70%
14.健康経営 社内研修における健康教育の強化や残業ゼロの取り組みを行う。
社内のコミュニケーションの充実を図る。
残業時間  2030年
残業時間ゼロ 
 健康経営優良法人 継続認証