当連結会計年度における経済環境は、経済社会活動の正常化が進み、雇用・所得環境が改善するなかで、景気は緩やかな回復基調となりました。一方で、エネルギー及び原材料価格の高騰や急激な為替の変動に加え、米国の経済政策の動向や地政学リスクの高まり等により、依然として先行き不透明な状況となりました。
 
　このような厳しい経営環境においても、当社グループは、中期方針「未知の可能性への挑戦！」に基づき、変化し続けるお客様ニーズに応え、安定した収益確保と継続的な成長を果たすため、“イノベーションと顧客開発”及び“企業体質の再建”を柱とした事業戦略を推進しております。併せて、企業の潜在力である人材力、開発力、環境対応力等、非財務価値を高める経営を継続し、企業体質の強化に取り組んでおります。
 
　当連結会計年度の連結業績は、売上高1,596億53百万円（前連結会計年度比12.5％増）、営業利益178億65百万円（同27.0％増）、経常利益192億77百万円（同18.9％増）、親会社株主に帰属する当期純利益138億87百万円（同14.2％増）となりました。売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも過去最高を更新しました。