当社ビジョンである「21世紀型企業への変革」を進めるためには、
社員一人ひとりが心身ともに健康で、活力溢れることが不可欠です。
従業員の健康維持・増進に取り組み、生産性向上、業績向上へと繋げていきます。
健康経営宣言
セーレングループは、仕事を通じ、社員とその家族の豊かな生活を実現することを目指し、社員一人ひとりが心身ともに健康で、「のびのび いきいき ぴちぴち」と働くことができる環境づくりに取り組むことを宣言します。
健康経営体制
人事担当役員の下、人事労務部を中心に、健康保険組合、健康管理室、サステナビリティ推進部(働き方改革ワーキンググループ ※)が協働し、安全衛生委員会の協力の下、施策実行に取り組んでいます。
※ 働き方改革ワーキンググループは、サステナビリティ推進部が中心となるワーキンググループの1つです
健康経営戦略マップ
健康経営で解決したい経営課題、取り組みにより期待する効果、具体的な取り組みのつながりを健康経営戦略マップにまとめ、施策を推進しています。
主な取り組み
疾病の予防・早期発見
がんを代表とする様々な疾病は、まず予防、そして早期発見・早期治療が大切です。少しでも早い段階で体の異変に気付けるよう、予防と早期発見に取り組んでいます。また、健保負担医療費のうち、生活習慣病疾患に係わる医療費が上位を占めているため、疾病の予防を目的として、特定保健指導に注力しております。
- 被保険者 定期健康診断・特定健康診査 100%実施
- 精密検査受診率向上のための受診勧奨
- 生活習慣病予防・改善のための特定保健指導実施(40歳以上)
- 人間ドッグ費用補助(35歳以上)
- 各種がん検診実施・費用補助
- 2023年度 検診受診者数:胃がん 85名、子宮がん 154名、乳がん 248名、前立腺がん 153名
- 健康維持・増進のための部活動補助(軟式野球・バドミントン・テニス)
- 2023年度 補助額:約8百万円
感染症予防対策
新型コロナウイルス、インフルエンザ等、感染症予防のために、以下の施策を実施しております。
- 新型コロナウイルス対策
- マスク配布
- 飛沫防止パーテーションの設置
- 手指消毒用アルコール・検温計の設置
- 出社前の体調チェックの徹底
- テレワーク、フレックス制度の活用による出社人数の抑制
- 会議時間の短縮推進、会議室使用の際の上限人数設定
- 感染時の出社規則など、社内規則制定による感染拡大防止 等
- インフルエンザ対策
- インフルエンザ予防接種 費用補助
- インフルエンザ予防接種 集団接種実施
- 2023年度 インフルエンザ予防接種 接種人数:1,384名
メンタルヘルスケアの推進
様々なメンタルヘルスケアにより、予防、不調者対応、復職サポートに取り組んでいます。
- 産業医として心療内科専門医を選任
- 産業医である心療内科専門医、保健師、看護師によるメンタルヘルス研修実施
- 新入社員に対し、ブラザー・シスター制度による月1回の面談実施
- 希望者に対し、月1回、産業医(心療内科専門医)面談実施
- リハビリ勤務による職場復帰支援
- 復職者への定期面談実施
- 産業保健師による相談窓口設置
喫煙率低下への取り組み
たばこは脳卒中をはじめ、多くの疾患に関係しています。健康のため、禁煙のサポートを行い、禁煙を推進しています。
- 就業時間中の完全禁煙(2012.4~)
- 会社敷地内の完全禁煙(2014.10~)
- 卒煙応援キャンペーン実施
- 社内ニュース、社内報等を利用した禁煙推進
取り組み実績
2021年実績 | 2022年実績 | 2023年度実績 | 目標 | |
定期健康診断受診率 | 100% | 100% | 100% | 100% |
精密検査受診率 | 100% | 100% | 100% | 100% |
特定保健指導対象者 (40歳以上)率 |
16.7% | 16.2% | 16.2% |
10%以下 |
適正体重者率 ※1 | 68.4% | 69.6% | 68.4% | 75%以下 |
ストレスチェック受診率 | 97.7% | 95.7% | 97.2% | 100% |
高ストレス者率 | - | 11.7% | 12.6% | 10%以下 |
所定外労働時間 | 0.3時間 | 0.9時間 | 1.7時間 | 0時間 |
喫煙率 | 23.4% |
22.3% | 22.7% | 20%以下 |
平均年休取得日数 | 8.3日 | 10.0日 | 10.3日 | - |
アブセンティーズム (疾病休業日数率)※2 |
- | - | 0.7% | - |
※2 評価手法「疾病休業者数・日数」
健康経営優良法人2024 認定
セーレンは、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人認定制度」において、「健康経営優良法人2024(大規模法人部門)」に認定されました。